過去2回。Nintendo Switch2の転売対策に関する話をネタで書きました。当時は発売前の状況でしたから、その後どうなったのかというお話。

6月上旬にSwitch2が発売されたということで、当初は公式から購入する場合、ある程度Switchを遊んだ形跡がないと買えないというものでした。ちなみに私はオンラインの方で要件を満たしておらず敗退。要件を満たしている人すら抽選であり、その抽選は相当に厳しさを呈した模様。

当然この状況に転売ヤーが黙っているはずもなく。とはいえ、任天堂はどうやら相当に転売対策をしていた・・・ということでした。正規で購入したものでなければ保証の対象外であり、レシート等を要するというもの。またメルカリなどはレシートの出品は禁止(恐らく税金関連問題のため)。

転売ヤーが個人情報を公開するわけにもいかず、大量のSwitch2は置物状態という感じに。保証も効かず、さらには正規購入以外ならアカウント停止リスクすらあるSwitch2を、誰が好んで買うんだという話。ということで、売る側のみならず、転売ヤーから買う側にも相当なリスクが付いて回るというものになったのだとか。

少し前のiPhone然り、プレステ5然り、「並んででも欲しいもの」というのが存在します。そしてメーカーの「経営理念」というものを考えます。メーカーとしては、「できるだけ当社の商品をワクワク感をもって買ってほしい。思う存分楽しんでほしい。できれば多くの人に。世界中に。」とまあ、こんな感じではないでしょうか。

そのおおよその経営理念に基づいた企業の行動パターンというのを見ると、転売ヤーが自社商品を利用して不当に儲けるというのは我慢ならず、「できるだけ多くの人に、適正価格で、できるだけ早く楽しんでもらう」という理念に反します。ですから、任天堂は転売ヤー対策に力点を置いて取り組んだと考えてよさそうです。

任天堂は今回、転売対策にしっかり取り組んでおり、そう考えると企業ブランドをより高く維持するのに貢献した・・・という見方もできます。

それにしても今年は、転売対策という点において社会現象を見たと思う次第です。お米然り、Nintendo Switch2然り。「転売ヤー」もしくはそれに付随する言葉が今年の流行語大賞になるかもしれません。お米についてはまた別の機会に取り上げたいと思います。